ワーキングホリデー中の健康保険は、皆どうしてる?

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ワーキングホリデーに行くとき一番不安に思うことは、現地でのケガや体調が悪くなった場合の治療費についてではないでしょうか?

海外へ行く前に確認しておきたい「健康保険」について説明します。

退職のときには国民健康保険へ加入する

会社に勤めているときには、健康保険組合の健康保険によって、治療費の3割負担となっています。

会社を辞めてワーキングホリデーに行く場合には、国民健康保険に加入することになります(または、家族の扶養者となる方法もあります)。

国民健康保険料は、前年の総所得金額や世帯人数によって決定されます。

たとえば、昨年度100万円の給与収入があった方で総所得金額等が35万円、1人世帯の場合、年間の国民健康保険料の目安は65,182円(月額5,432円)となります。※
(ただし、海外での歯科治療などは国民健康保険の対象外となります。)

※平成30年度 国民健康保険料 目安表参照。国民健康保険料は、各市区町村によって計算方法が異なります。

1年以上海外へ行く場合は「海外転出届」を提出

ワーキングホリデーなどで日本を1年以上離れる場合には、「海外転出届」を提出することができ、その間は国民健康保険料や国民年金を支払わなくてもよいことになっています(ただし、国民年金は払い続けることもできます)。

ですが、海外でのケガや病気への備えのために、あえて国民健康保険料を払い続けるという選択肢もあります。
特に比較的短い渡航期間を予定している場合には、海外転出届の手続きをしないという手もあります。

海外での治療費はハンパない!

海外での治療費が日本に比べて、はるかに高額であることはよく知られていると思います。
たとえば、盲腸の手術をした場合の治療費を比較してみます。

ホノルル(アメリカ)・・・約256万円
ロンドン(イギリス)・・・約130万~173万円
パリ(フランス)・・・約86万円
ローマ(イタリア)・・・約121万円
※ジェイアイ傷害火災保険より

同様に、日本国内で盲腸の手術を受けた場合、10割負担としても約40万円といわれています。

ただし、国民健康保険の「海外療養費制度」によって、帰国後に支払った治療費の一部を健康保険から払い戻してもらえる制度もあります。

それでも、日本で同じ治療をした場合にかかる費用の7割となっているため、上記の例では約28万円のみ返金されることになり、すべてカバーできるものではありません。

ワーキングホリデーを満喫するために

海外でのケガや病気に備えるために、ワーキングホリデーへ行く際には必ずワーキングホリデー保険に加入しましょう。
ワーキングホリデー保険では、1000万円以上の治療救護費用を補償する商品も多く、治療費用の補償だけではなく、賠償責任などの補償もあります。

安心してワーキングホリデーを満喫できるように、健康保険について、ワーキングホリデー保険について勉強しておきましょう。

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